【機関誌「地図」最新号目次掲載のお知らせ】

機関誌「地図」60巻1号（通巻237号）の目次を掲載しました。

【『地図』掲載論文のデータベース（EBSCO社）への転載に関する告知】

2020年8月26日
日本地図学会　常任委員会

会員ならびに著者　各位

日本地図学会（以下「本会」という）は，1963年の創刊以来，機関誌『地図』（以下「本誌」という）を刊行してまいりました。57年の長きにわたり本誌を刊行できましたことは，ひとえに会員各位のご支援，ご協力の賜物と深く感謝申し上げます。また，先般の国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)の電子アーカイブ事業の件では，本誌の著者の皆様におかれましては著作権の一部譲渡にご協力いただきありがとうございました。


このたび，本誌は，大学図書館等にデータベースを提供するEBSCO Information Services Japan 株式会社（以下「EBSCO社」という）から，学術論文の転載依頼を受けました。

EBSCO社は図書館・政府・企業・病院などへの情報提供サービスを主とする企業ですが，本会の会員で大学で研究活動をされている者から「同社のデータベースは業務でよく利用しており，本会の学術論文を転載することは本誌のプレゼンスを向上させるために有益である」との意見をいただいています。

先般のJSTの事業の際に著者の皆様からは著作権の一部譲渡をいただきましたが，本誌上に掲載された学術論文の活用機会を増大させるべく，JSTにアーカイブした記事を下記のとおりEBSCO社のデータベースにも転載したいと考えております。



・転載対象とする記事
　「総説・展望」「論説」（及び以前の「原著論文」又はそれに類するもの）「短報」の全て
　「資料」のうち専門家による査読を経たもの（及び以前の記事でそれに類するもの。目安として本誌の本文末尾にタイトルを含む英文記事があるもの）



・転載対象としない記事
　「資料」のうち上記以外のもの
　「随想・意見」「討論」「書評・紹介」「ニュース」やその他の記事（「定期大会報告」「学会消息」など）
　「添付地図」
※添付地図解説は「論説」など論文自体が転載対象となるものは転載し，それ以外は除外とします。



つきましては，この件に関しまして著作について転載をご了承いただけない場合，その他ご意見等がある場合は，2020年9月14日までに本会事務局に文書または電子メールでお申し出下さい。特段のお申し出がない場合は本方針についてご了承いただけたものとし，転載作業についてEBSCO社と相談を進めさせていただきます。なお，本会は，このお知らせが著者のみなさまの目に触れることを前提としておりますが，何らかの事情でこの件をお知りになる機会がなかった場合もありえますので，期限以降におきましても当事者からのお申し出があれば，当該著作物のデータベースへの転載中止の申し入れをEBSCO社にさせていただきます。

最後になりましたが，上記主旨をご理解いただきご協力いただけましたら幸いです。


お問い合わせ先 | 財団法人日本地図センター内　　日本地図学会　事務局
　　　　　　　　〒153-8522　東京都目黒区青葉台４丁目９－６
　　　　　　　　電話：（０３）３４８５－５４１０
　　　　　　　　FAX：（０３）３４８５－５５９３
　　　　　　　　e-mail： gakkai＠jmc.or.jp

「添付地図」の電子アーカイブ化に伴う告知

2015年1月21日
日本地図学会　常任委員会

会員ならびに「添付地図」著作権者　各位


　　　
　日本地図学会（以下「本会」という。）では，前身の日本国際地図学会当時の2011年から，独立行政法人科学技術振興機構（JST）の運営する総合電子ジャーナルプラットフォーム（J-STAGE）を利用して，機関誌『地図』（以下「本誌」という。）に掲載された創刊号以来の大部分の論文，特別講演要旨，定期大会報告，書評等の記事をインターネットで広く情報発信しております（URL: https://www.jstage.jst.go.jp/browse/jjca/-char/ja）。



　J-STAGEでの公開の実施に先立ち，本会常任委員会では会員ならびに公開対象の各記事の著者に対し，著作権の一部（学術目的のために著作物の一部または全部を複製し公衆発信する権利，及び前記の権利を第三者に行使させる権利）を本会へ譲渡していただけるよう，2009年9月発行の本誌第47巻第3号巻頭にて別添のとおり告知（以下「旧告知」という。）を行っています（旧告知は関係先への周知を徹底するため，現在も本会ウェブサイトで閲覧することが可能です）。
　一方，会員各位はすでにご承知のとおり，本誌には毎号，様々な主題の地図が「添付地図」として添えられ，本文の論文を構成する「添付地図解説」と合わせ読むことで地図への理解が深まるとして好評を博しております。しかし，J-STAGEでは大部分の「添付地図」についても公開されているものの，旧告知では本誌の「添付地図」に関する扱いは明記されていないことから，このほどJ-STAGEに掲載する「添付地図」について，以下の扱いとすることを明文化しました。なお，これまでJ-STAGEで公開されている「添付地図」についても，すでにこれらの考え方に沿って行っているものであることを申し添えます。

　旧告知同様，本来であれば会員ならびに「添付地図」の著作権者の皆さま方お一人ずつに当該ご案内を差し上げ，ご意向を伺うべきかとは存じますが，当告知を以ってご理解をお願い申し上げる次第です。また，すでにJ-STAGEを通じて公開されている「添付地図」についても，当事者からのお申し出があれば，当該著作物について，解像度の更なる低下処理や公開の中止等，適切な対応を可及的速やかに行うことといたします。



　本会の活動について引き続きご理解を賜りますようお願いいたします。ご不明な点がございましたら，下記までお問い合わせください。



　　〒153-8522　東京都目黒区青葉台４丁目９－６
財団法人日本地図センター内　　日本地図学会　事務局
ｅメール　info [at] jcacj.org　　TEL　03-3485-5410 FAX 03-3485-5593
＊[at]を@に変換してメールを送信してください＊

【『地図』の電子アーカイブ化に伴う著作権の一部譲渡に関する告知】

日本地図学会　常任委員会

会員ならびに著者　各位

日本国際地図学会（以下「本会」という）は，1963年の創刊以来，機関誌『地図』（以下「本誌」という）を刊行してまいりました。47年の長きにわたり本誌を刊行できましたことは，ひとえに会員各位のご支援，ご協力の賜物と深く感謝申し上げます。

　このたび，本誌は，独立行政法人科学技術振興機構(JST)の電子アーカイブ対象選定委員会によって，創刊号以降第46巻第４号までの全巻全号を電子化してアーカイブされる対象誌として選定されました。この電子アーカイブ事業は，国内の学協会の学術雑誌の国際発信力を強化するとともに，日本の知的財産の保存を目的として行われ，JSTが紙媒体の雑誌の電子化をおこない，同機構インターネットウェブサイトhttp://www.journalarchive.jst.go.jp/japanese/top_ja.php　上で公開することをいいます。

　電子アーカイブ化にあたっては，著作権法により，掲載された論文などの著者からその著作権の許諾又は譲渡を本会にいただく必要があります。

　本誌の投稿規程における著作権に関する規定については，投稿時期によって扱いが異なっています。現在は著作権が本会に帰属することが明記されておりますが，創刊号以降平成７年までは著作権の帰属が明確に規定されておらず，平成7年から平成16年までは本会に帰属すると規定され，さらに平成16年から平成20年までは著者に帰属するとされており，きわめて複雑な経緯をたどってきています。

　これらの事情から，本電子アーカイブ化を進めるにあたり，創刊号以降の本誌に掲載されたすべての記事に関し，それらの著者に対して，著作権の一部（学術目的のために，著作物の一部または全部を複製し，公衆発信する権利，および， 前記の権利を第三者に行使させる権利）を本会へ譲渡していただくことをお願いすることといたしました。

　電子アーカイブ化の対象となるのは，創刊号から第46巻第4号（2008年12月31日発行）までの『地図』に掲載された総説・展望，原著論文，報告，資料，特集巻頭言，添付地図解説，討論，ニュース，講演要旨，定期大会要旨などですが，この他にも対象とする記事がある（選定は編集委員会が行います。）ことから，すべての記事について著作権の譲渡をお願いすることといたしました。

　本来であれば会員ならびに著者の皆様お一人ずつに「著作権の許諾手続き」を行うべきではございますが，当該公告を以って著作権の譲渡をお願い申し上げる次第です。

　万一，この件に関しましてご了承いただけない場合，あるいはご不審の点がある場合は，2009年１2月25日までに本会事務局に文書または電子メールでお申し出下さい。お申し出のない場合にはご了承いただけたものとし，電子アーカイブとして公開する時期がまいりました段階で，論文を掲載させていただきたいと存じます。なお，本会は，このお知らせが著者のみなさまの目に触れることを前提としておりますが，何らかの事情でこの件をお知りになる機会がなかった場合もありえますので，期限以降におきましても当事者からのお申し出があれば，当該著作物の公開は可及的すみやかに中止いたします。

　最後になりましたが，このアーカイブ化事業が科学技術振興機構の2009年度事業であることから2009年12月末までに対象著作物の著作権譲渡を受ける必要があるため， 告知に十分な時間がとれていないことを深くお詫びいたします。事情をご理解いただき，よろしくご了解くださいますようお願い申し上げます。

お問い合わせ先 | 財団法人日本地図センター内　　日本地図学会　事務局
　　　　　　　　〒153-8522　東京都目黒区青葉台４丁目９－６
　　　　　　　　電話：（０３）３４８５－５４１０
　　　　　　　　FAX：（０３）３４８５－５５９３
　　　　　　　　e-mail： gakkai＠jmc.or.jp